日経新聞 2010.3.15

木造住宅　割高感薄れ、国産材の再評価も

現在一戸建ての新築住宅着工戸数の工法別の内訳は、木造住宅が約８６％を占めています。しかし、日本の木材自給率はたったの２４％しかありません。１９５５年の９５％から輸入の自由化により割安な外材への需要が増えたためですが、この状況が今変わりつつあります。輸出国の伐採規制の強化などにより、国産材の割高感がやや薄れてきているからです。豊富な資源はあったものの、採算がとれず荒廃したり寿命が来たりしていた国内の森林の活性化にもつながると考え、政府は２０年までに５０％まで引き上げるのを目標としました。
わたしは、基本的にはこの国産材への再評価には賛成ですが、古木を伐採して森林の若返りを考えて効率のよい材料の確保をしていくはずが、集中的に森林伐採をしたり木の育つ環境を壊し てしまったり、採算性のことばかりを考えてしまうことのないように配慮が必要だと思います。今後建築材料の確保の仕方について環境と対話しながら改めて考えていかなければいけないと思います。
（荒井）